こんなお悩みをお持ちではないでしょうか。
- EYへの転職を考えているが、実際の年収水準がよくわからない
- EYSCと新日本、税理士法人でどれくらい年収が違うのか知りたい
- Big4の中でEYは年収面で強い方なのか、他社と比較したい
- 転職後に年収が下がるケースはあるのか?逆転できるのかが気になる
こういったお悩みに、Big4監査法人での勤務経験(監査業務・会計アドバイザリー業務)があり、USCPAも取得した私がお答えします。
結論から申し上げると、
EY Japanの年収はどの法人に所属するかによって大きく異なります。
具体的には、
- コンサルファームであるEYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)が最も高い
- 監査部門であるEY新日本は安定型
- EY税理士法人はポジション次第で高報酬が狙える
という構図です。
ただし、どの法人も住宅手当などの福利厚生はほぼないため、
給与の総額そのものが手取りを左右する
という点は知っておく必要があります。
詳しい内容を早速見ていきましょう!
なお、Big4からのオファーを勝ち取るための「具体的なステップ&おすすめエージェント」については、以下の記事で徹底解説しています。
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Big4に転職したいけど、どこから手をつければいいかわからない 公認会計士の資格がないと、Big4は無理? どの事務所が自分に合っているのか判断できない エージェントを使うべきか、直接応募すべきか迷っ ...
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1. EY年収の全体像|法人別の年収水準を比較する

EYの年収を語る上でまず押さえておきたいのが、「EY」というブランドの下に複数の法人が存在するという点です。
それぞれが独立した雇用主であり、年収テーブルも異なります。
① EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)・EY新日本・EY税理士法人を比較
EY Japanの主要3法人の年収水準は、以下のようなイメージで整理できます。
(1)EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)
コンサルティング×トランザクション(M&A・FAS)の両輪を持つコンサルファームです。
複数の給与データを総合すると、平均年収は950万円前後で、EY Japan傘下の3法人の中では最も水準が高いと言えます。
年収範囲は500万円台〜3,600万円台と非常に広く、職位と評価によって大きな差がつくのが特徴です。
(2)EY新日本有限責任監査法人
監査・保証業務を中核とするBig4監査法人の一角です。
平均年収は800万円前後で、BIG4他法人(トーマツ・あずさ・PwC)と概ね同水準か、やや低めという見方が多いです。
繁忙期(3〜5月)の残業代が収入を大きく押し上げる構造で、残業代込みで見ると若手でも総支給はかなり高くなります。
(3)EY税理士法人
国際税務・M&A税務・移転価格などを専門とする税務特化ファームです。
平均年収は750万円前後とEYSCには劣りますが、マネージャー以上になると1,400万円前後の報酬事例もあります。
税務のスペシャリストとしてのキャリアを積みながら、高い報酬を狙えるポジションです。
Big4他社との比較でいうと、コンサル部門(EYSC)はDeloitte・PwCコンサルとほぼ横並びで、4社の間に大きな開きはありません。
特に私もBig4監査法人にいたので分かりますが、監査部門(EY新日本)は、若手社員が多く集まる組織ながら、
アラサーで平均800万円前後
に達しているというのが業界全体の傾向であり、EY新日本もこれに該当します。
② 職位の名称と対応する年収帯|アソシエイトからパートナーまで
実際の給与データを法人別に見てみると、おおよそ以下のようなイメージです。
<EYSCの職位別年収目安>
- コンサルタント(C):650〜800万円前後
- シニアコンサルタント(SC):800〜1,100万円前後
- マネージャー(M):1,200〜1,500万円前後
- シニアマネージャー(SM):1,500〜1,800万円前後
- パートナー(P):2,000万円超
例えば、
- コンサルタント職28歳:760万円(基本給670万円+賞与90万円)
- シニアコンサルタント職28歳:830万円(基本給740万円+賞与90万円)
というデータもあります。
さらに、SC1前半で1,100万円前後のオファーが出るケースもあるとのことで、転職時の前職年収やスキルセットによって入社時点の水準はかなり変わります。
<EY新日本の職位別年収目安>
- スタッフ(3年次):550〜600万円前後(残業代別)
- シニアスタッフ:800〜1,100万円前後
- マネージャー:900〜1,600万円前後(評価・担当クライアント次第で幅大)
- シニアマネージャー以上:1,500万円〜
実際のデータとして、
- 31歳シニアスタッフで930万円(基本給720万円+賞与210万円)
- 25歳スタッフで582万円(基本給500万円+賞与82万円)
という事例があります。
スタッフ・シニアスタッフ間は賞与に大きな差はなく、マネージャー以降に個人評価が大きく効いてくる構造です。
<EY税理士法人の職位別年収目安>
- スタッフ:500〜600万円前後
- シニア:700〜900万円前後
- アシスタントマネージャー:1,100〜1,400万円前後
- マネージャー以上:1,300〜2,000万円前後
事例としては、
- 31歳のアシスタントマネージャーで1,370万円(基本給1,150万円+賞与220万円)
- 39歳マネージャーで1,400万円(基本給1,050万円+賞与350万円)
などが確認できます。
EY税理士法人では、アドバイザリー業務の増加を背景に近年は年中忙しい傾向が続いており、シニアまでであれば残業代もすべて支給されるようになっています。
③ 固定給と変動給の内訳|ボーナスの仕組みと査定サイクル
EY各法人のボーナス・評価サイクルを整理します。
<EYSC>
- ボーナスは基本的に年1回(10月支給)
- 年間評価(7月〜翌6月のKPIに基づく)による業績連動型
が採用されています。
評価は1〜5段階で、実質的なボリュームゾーンは2〜3の間に集中しており、全体の70〜80%程度がこのレンジに収まるようです。
5評価は年間で法人全体でも20名もいないとも言われており、飛び抜けた評価は出にくい構造と言えます。
シニアコンサルタント以下はみなし残業50時間の設定があり、超過分は別途申請・支給が可能です。
さらに、稼働率(チャージ率)などのKPIが評価に直結するため、プロジェクトへのアサイン状況が年収を大きく左右します。
<EY新日本>
四半期に1回のフィードバックを積み重ね、年度末に総合評価が決まる仕組みです。
スタッフ・シニアスタッフ段階では残業代が年収の重要な要素となっており、繁忙期には80時間超の残業が発生するケースもあります。
スタッフであれば、繁忙期以外は比較的残業が少ないため、年間を通じた収入の波は大きいと感じている方が多いようです。
<EY税理士法人>
年俸を15.5等分した形で月次支給が行われ、残りがボーナスとして支給されます。
- 個人ボーナス
- 法人業績賞与
の2種類があり、評価の詳細は非公開とされています。
管理職以上にはセールス目標(KPI)が課される構造で、これが昇格・昇給の主要指標となります。
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2. 転職後の年収変化|入社前後のリアルな推移を解説!

「転職してEYに入ると年収は上がるのか?」についてですが、転職前の職種・年収ラインによって大きく変わります。
① 事業会社経理からの転職
事業会社の経理・財務出身者が監査法人(EY新日本など)に転職した場合、初年度は年収が下がるケースが少なくありません。
EY新日本への転職データを見ると、
- 転職後の平均年収:550~560万円
- 転職前の平均年収:580~590万円
と、やや低下が見られます。
もちろん個人差はありますが、事業会社で650万円以上もらっていた方にとっては、転職直後の年収がキャリアの一時的な踊り場になる可能性があります。
ただし、これはあくまで入社時点の話で、
3〜5年スパンで見ると、昇格によって逆転しやすくなる
というのが監査法人・コンサルファームの特徴です。
特に公認会計士やUSCPAの資格を持つ方が監査業務を通じてシニアスタッフ、マネージャーと昇格していくと、
30代前半で1,000万円前後の年収に到達するケース
が多く見られます。
私が監査法人にいた頃に感じたのも、
「入ったばかりは残業代込みでなんとか前職と同水準か微減」
という方が周囲にも多かった印象です。
ただ、数年後に大きく年収が伸びていく同僚を何人も見てきたので、
中長期の視点で転職を判断すること
が大切だと思います。
② 他Big4・監査法人からの転職
Big4間の横移動では、ポジションと部門によって年収が上下します。
EYSCへの転職データを見ると、
転職後の平均年収は850~900万円で、転職前の700〜750万円から
平均100~200万円の上昇
が見られています。
30歳以内の転職事例では
600万円→800万円
という推移も多く、コンサル未経験からEYSCに転職する際の年収アップは比較的期待できそうです。
一方、同業他社のBig4コンサルやFAS部門からEYSCへの転職では、
年収交渉の余地が大きいものの、同じグレードであれば横ばいになるケース
も珍しくありません。
重要なのは「入社時のグレード」であり、
前職での実績をアピールして上位グレードでのオファーを勝ち取れるかどうか
が年収アップのカギです。この点でエージェント経由での交渉が有効になるかなと思います。
③ USCPA・公認会計士資格保有者の場合
EYにおいて資格が年収に直結するケースとそうでないケースがあります。
EY新日本では
公認会計士資格の有無が採用要件・グレードに直結する
ため、資格手当というよりも「資格=ベースの職位テーブル」という形で処遇されます。
なお、USCPAの場合、
取得タイミングによって昇進が遅れるケースもある
という情報があり、入社後の昇格ペースに影響することもあるようです。
EYSCではUSCPAや公認会計士の資格を持っていることで、
- 財務系のアドバイザリー業務(FAS部門)
- グローバル案件
などへのアサイン優先度が上がる可能性があります。
資格単体で数十万円の手当が付くわけではありませんが、
昇格スピードと担当案件の質に影響する形で、中長期的な年収に差がつく
と考えるのがいいかと思います。
私自身の経験でも、
USCPA取得後に会計アドバイザリー業務に携わる機会が増えたことで、評価の幅が広がった
という実感があります。
資格は「即年収アップ」というよりも、
「担当できる仕事の幅が広がる→評価につながる」
を実現するための手段だと考えています。
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3. EYで年収を上げる方法|昇格のスピードを左右する要素は?

EYで高年収を得るには「昇格のスピード」が最大のカギです。
同じ入社年次でも、3〜5年後に大きな年収差がつく理由を解説します。
① パフォーマンス評価の仕組み|何が高評価につながる?
EYSCでは年3回のスキルチェックシートがマネージャーによって作成され、
- 論理的思考力
- プレゼンテーション
- 提案
- コラボレーション
などの10項目を5段階で評価する仕組みがあります。
コンサルタントからシニアコンサルタントへ昇格するには
全項目で上位2番目以上の評価
が必要とされており、最高評価と最低評価はつきにくいため実質的には3段階での競争です。
EY新日本では複数の上司から評価をもらう仕組みが採用されており、
自分が評価をもらいたい上司を選べる制度
があります。
比較的公平な制度という評価がある一方、
所属するチームの規模や担当クライアントによって、評価の見えやすさに差が出る
という声もあります。
特に小規模チームでは
「面倒見の良い上司に当たるかどうか」
で昇格スピードが左右されることがある点は頭に入れておきたいポイントです。
私がBig4監査法人で学んだことの一つが、
「査定の前に自分の成果を可視化するプロセスが大切」
ということです。
ブラックボックスになりがちな評価プロセスの中で、
自己申告やメンター・上司との面談を積極的に活用し、
担当案件での貢献を自分自身の言葉できちんと伝えること
が昇格・昇給に効きます。
② アドバイザリー部門への異動で年収アップを狙う方法
EY新日本において監査部門からアドバイザリー(会計アドバイザリー、FAS関連等)に異動することで、
プロジェクト単価の高い業務
を担当できる可能性が上がります。
アドバイザリー業務は監査と異なり、
案件の単発性・プロジェクト型のビジネスモデル
が中心となるため、高い成果を出した際の評価の反映が早い傾向があります。
私自身、Big4監査法人での勤務中に会計アドバイザリー部門での業務を経験しました。
監査業務とは異なる緊張感とやりがいがある一方、
クライアントへの直接的な付加価値提供
という観点でのフィードバックが得られやすく、評価に結びつきやすいと感じました。
EY新日本内での
- TA(Transactions Advisory)
- FAAS(Financial Accounting Advisory Services)
への異動は、中長期的な年収アップの有力なルートの一つと言えると思います。
なお、EYSCではFAS(Strategy and Transactions部門)の財務デューデリジェンス職などの求人で
年収600万〜2,000万円
という幅広いレンジが提示されており、入社グレードと成果次第で大きく変動します。
個人的に、このポジションは今のEY Japan傘下でも特にアツいポジションの一つではないかと考えています。
③ 年収交渉のタイミングと準備|転職時 vs 在職中の違い
年収を上げる場面は主に
- 「転職時のオファー交渉」
- 「在職中の昇格・昇給交渉」
の2つで、それぞれ使える戦略が異なります。
(1)転職時のオファー交渉
- 前職年収
- 担当業務の具体的な説明
が武器になります。
EYSCの場合、前職でコンサル業務や財務アドバイザリー業務を経験した方であれば、入社グレードの調整余地があり、そこで
100〜200万円単位の差
が生まれることもあります。
ここで重要なのが転職エージェントの活用で、EYや他Big4への転職実績を持つエージェントであれば
- 年収交渉の代行
- 相場感の提供
という形でサポートを受けられます。
(2)在職中の昇格交渉
- KPI達成の記録
- カウンセラーへの事前インプット
が重要です。
EYSCでは
- 稼働率
- 売上成約額
- プロジェクトコントロール額
といった定量KPIがあり、
これらを満たす+上位職階の基準も部分的に達成することで昇格
という流れになります。
自分の成果を数字で語れる準備を査定前から進めておくことが、年収アップの近道です。
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4. EY転職の年収を最大化するエージェント3選

EYへの転職で年収を最大化したい方に、私が特にお勧めしたいエージェントを3つ紹介します。
いずれもハイクラス・Big4・コンサル領域に強みを持つエージェントです。
① MyVision(マイビジョン)|コンサル転職の年収交渉に強み
MyVision(マイビジョン)は、コンサルファームへの転職支援に特化したエージェントです。
EYSCを含むBig4コンサルの転職支援実績が豊富で、
- 入社後のポジション設定
- 年収交渉
まで一貫してサポートしてもらえます。
コンサル未経験の方でも丁寧なカウンセリングを行ってくれると評判です。
特に、
- Big4コンサル・FAS系への転職を具体的に考えている方
- 年収交渉を丁寧に進めたい方
に向いています。
「EYに興味はあるけど、Big4なんて自分には無理かも…」と感じている方へ
MyVision / 利用者の約7割がコンサル未経験からのスタート。業界の基礎知識から面接の実践対策まで、丁寧に伴走してもらえます。
② リメディ(Remedies)|Big4案件に特化・年収実態データを保有
リメディは、Big4・外資系ファームに強みを持つハイクラス特化型エージェントです。
EY新日本・EYSCへの転職支援実績が多く、
現場の年収テーブルに関する最新情報
を保有しているのが強みです。
特に、
- EY新日本への転職(監査・アドバイザリー)
- 監査法人からBig4コンサルへの横移動
などを検討している方に向いていると思います。
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③ コンコード(Concord)|ハイクラス向け・面談から年収交渉まで一貫サポート
コンコードは、30代以上のハイクラス人材を中心に対応している転職エージェントです。
EY各法人に限らず、
Big4全般・外資系ファームへのキャリアアドバイスと年収交渉サポート
を受けられます。
また、
- 税理士法人や監査法人からのキャリアチェンジ
- 在職中の年収アップを視野に入れた情報収集
という使い方にも向いています。
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まとめ:EYの年収の実態&法人別の特徴!

最後に要点を整理します。
- EYの年収は法人・職位によって大きく異なる。コンサル部門(EYSC)が最も高水準で平均950万円前後、監査部門(EY新日本)は800万円前後、税理士法人は750万円前後が目安
- どの法人も職位によって幅が大きく、マネージャー以上になると1,000〜1,500万円台も十分に射程に入る
- 住宅手当などの福利厚生はどの法人もほぼなく、基本給の高さが直接手取りに反映される。年収の数字がよく見える一方、可処分所得で比べると事業会社の充実した手当をカバーできるかどうかは個人の状況次第
転職時に年収を最大化するには、入社グレードの交渉が重要なので、
エージェントを活用した年収交渉
も積極的に行うのがいいかと思います。
EYへの転職を考えている方が、自分に合った法人・部門・エージェントを選んで、納得のいくキャリアを歩んでほしいと思っています!
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Big4の実情を把握したら、次は「どうやって内定を勝ち取るか」の対策です。
あなたのキャリアを最大限に評価させ、選考通過率を劇的に上げるには「Big4特化のプロ」を頼るのが最短ルートです。
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