PwCはフルリモート可？【部門別・役職別の働き方の実態を徹底解説】

• 「PwCに転職したいけど、リモートワークってどのくらいできるの？」
• 「求人票に『リモート可』って書いてあるけど、実際のところどうなの？」
• 「部門によってリモート事情が全然違うって聞いたけど、詳しく知りたい」

 

今回の記事は、こんなお悩みをお持ちの方に向けて書いています。

 

私自身、Big4監査法人に勤務し会計アドバイザリー業務も経験してきました。

 

PwCコンサルティングのリモート事情についても、口コミや社内外のネットワークを通じてリアルな情報を収集しましたので、可能な範囲でお伝えします。

 

結論から申し上げると、

PwCグループは制度としてはリモートワークに非常に積極的ですが、

実態は部門・プロジェクト・役職によって大きく異なります。

 

詳しい内容を早速見ていきましょう！

 

なお、Big4からのオファーを勝ち取るための「具体的なステップ＆おすすめエージェント」については、以下の記事で徹底解説しています。

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1.PwC Japanグループの働き方改革の現状は？

まずは、PwC Japanグループの働き方についてチェックします。

①制度変遷とリモートポリシーの現状

PwCグループのリモートワークへの取り組みは、Big4の中でもかなり早い方でした。

 

PwCコンサルティングでは2017年からリモートワークの運用が開始されており、

2020年4月よりリモートワークを原則とし、

現在でも実施率は毎月約70%を維持している

という状況です。

 

その後、2022年7月には

「Design Your Workstyle」

という制度を全社員が利用できるよう整備。

 

その結果、

• 「出社義務のないフルリモートワーク」
• 「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク（ただし国内に限る）」

などが可能になりました。

 

• 介護
• 配偶者の転勤帯同

など一定の事由が条件にはなりますが、制度としての充実度は高いと言えます。

 

さらにフレックスタイム制についても、コアタイムなしのフレックスが導入されており、

7:00〜22:00の間で一人ひとりが就業時間を設定できる体制

となっています。

 

私がアドバイザリー業務に携わっていた時期に感じたことですが、こうしたインフラが整っているファームとそうでないファームでは、日々の働きやすさがかなり違います。

 

とはいえ、制度と実態は別物です（この点については後ほど部門別に解説します）。

 

なお、グローバルでの動向として、PwCは2025年1月、イギリスにおけるハイブリッド勤務方針を厳格化し、

週3日または勤務時間の60%以上をオフィスかクライアントの現場で勤務することを義務づけた

という報道がありました。

 

これはイギリスの話ではありますが、グローバル全体の方向性として「対面の重視」を改めて打ち出した点は注目しておく価値があると思います。

 

日本法人がすぐに同方針に追随するとは限りませんが、「リモートが当たり前」という前提は徐々に揺らぎつつあると感じます。

②Big4のリモート比率比較（EY・KPMG・デロイトと比較）

Big4のリモート事情を比較すると、おおむね以下のような傾向があります。

• PwCコンサルティング：週3〜4日リモート可が目安。制度が充実しており柔軟性が高い
• EYストラテジー・アンド・コンサルティング：リモートワークの制度がしっかりと整備されており、場所を選ばずに働ける環境が整っている
• KPMGコンサルティング：業務量が比較的安定しており、ワークライフバランスが取りやすいと言われている傾向
• デロイトトーマツ：働き方の決定を社員に委ねる方針でプロジェクト裁量が大きく、案件によって大きく異なる

 

Big4はいずれも、コロナ禍以降、

在宅勤務・リモートワーク・フレックスタイム制が広く浸透した

という点では共通しています。

 

ただし、コンサルファームは「プロジェクトベース」の働き方が基本です。

 

クライアントがリモートを許容するかどうかが最終的な決め手になることも多く、法人レベルの方針だけで判断するのは危険です。

③求人票の「リモート可」の本当のところは？

転職活動をしていると、求人票に

• 「リモートワーク可」
• 「ハイブリッド勤務」

といった記載があると思います。

 

しかしこれらは、必ずしも「常時リモートOK」を意味するわけではありません。

 

PwCグループの求人で見られる表現＆実態は、大まかに以下のように読み解けます。

• 「リモートワーク可」：制度として利用できる、ただしプロジェクト次第
• 「ハイブリッド勤務」：週数日はオフィスまたはクライアント先への出社を想定
• 「フルリモート（相談可）」：原則ハイブリッドだが、事情によっては応相談レベル

 

求人票の表記はあくまで制度の説明です。

 

実際にどの程度リモートが使えるかは、

• 配属部門
• 担当プロジェクト
• クライアントの方針

によって大きく左右されます。

2.PwCの部門・法人別のリモート可否を3つの軸で整理する

部門・法人別のリモート可否についても見ていきましょう。

①PwCコンサルティングの部門別リモート実態

PwCコンサルティング合同会社は、

PwC Japanグループの中でもリモートワークが比較的浸透している

とされています。

 

口コミのデータによると、

社員の平均リモート日数は週3.3日程度

という情報があります。

 

とはいえ、部門によって差があります。

 

＜リモート比率が高い傾向の部門＞

• IT・デジタル系ソリューション（SAP、Salesforce、Google Cloudなど）
• 業務変革・組織改革プロジェクト（内部向け作業が中心の時期）
• アベイラブル期間（プロジェクト間のベンチ期間）

 

＜リモート比率が低くなりやすい傾向の部門＞

• 官公庁・自治体向けのPublic Servicesプロジェクト（クライアントが出社を求めるケースが多い）
• フロントに立つ場面が多い戦略系（Strategy&）
• キックオフや定例ミーティング時など対面コミュニケーションが重視されるフェーズ

 

社員からのリアルな声を見ると、

• 「リモートワークが許されている案件が多い」
• 「プロジェクト次第、フルリモートもあればクライアント要望でフル出社もあり得る」

といった意見が両方あります。

 

基本リモートワークという声がある一方で、状況に応じて

• リモートワーク
• クライアント訪問
• オフィスへの出社

を組み合わせて働くハイブリッドワークがもっともスタンダードな働き方と考えられます。

②PwC Japan有限責任監査法人のリモート状況

PwC Japan有限責任監査法人は、

週3.8日程度がリモート

と、コンサルティングよりもやや高い傾向が見られます。

 

PwC Japan監査法人では、オフィスワークとリモートワークのハイブリッドワークを推奨しており、

働く場所にとらわれず、パフォーマンスを最大化する働き方を自ら選んで実行できることを目指す

と公式にも説明されています。

 

ただし、私自身も経験があるのでよく分かりますが、監査業務特有の事情として

クライアント往査（実際に企業に出向いて監査を行う作業）が発生する繁忙期は出社が増える

という傾向があります。

 

これはどこのBig4監査法人も似たような状況であると知人から聞いています。

 

特に、

12・3月決算企業の監査が集中する1〜5月

は、クライアント先への出張も含めて、リモート比率が下がる時期です。

 

現場の声としても

「プロジェクトによる。立ち回りが上手くないと残業が長期化することもある」

という声が聞かれ、プロジェクトと個人の裁量が大きいことが見て取れます。

③PwC税理士法人のリモート状況

PwC税理士法人は、

週4.4日程度のリモート

というデータがあり、PwCグループの中でも特に高い部類です。

 

税務業務の特性上、

• クライアント訪問の頻度が監査ほど高くないこと
• 書類作業・申告業務がPC上で完結しやすいこと

などが背景にあると考えられます。

 

社員からの声の中には

「外資ぽく、リモートも多く服装はオフィカジで問題ない。もちろんクライアントと会う際はスーツ」

という内容があり、日常業務を行うのはかなりフレキシブルな環境のようです。

 

一方で

「マネージャー層を含めてリモートしている人も多く、会社はどちらかと言えば出社してほしいような印象を受けた」

という声もあり、グループ全体の方向性とは少しズレがある気もします。

④PwCアドバイザリーのリモート状況

PwCアドバイザリー合同会社（FAS部門：M&Aアドバイザリー、ディールアドバイザリー等）は、

週3.4日程度のリモート

となっています。

 

FAS領域はディールの性質上、クロージング直前には激務になる傾向があります。

 

ただし、それ以外の時期は比較的メリハリをつけた働き方ができるようです。

 

アドバイザリーの口コミには

「フルリモートワークやフレックスタイム制が定着しており、個人の裁量で勤務時間を調整しやすい環境」

といったものもあります。

 

ただし、PJの佳境とそれ以外では働き方が大きく異なる可能性があるのに注意が必要かと思います。

 

3.PwCの職位・役職によるリモート自由度の違いを3段階で解説

続けて、PwCの職位・役職によるリモートの度合いについても見ていきます。

①アソシエイト・シニアアソシエイトの実態

アソシエイト〜シニアアソシエイト層は、基本的には

週3〜4日リモートが目安

ですが、入社直後は出社が増えやすい傾向があります。

 

理由は単純で、

入社初期は先輩から学ぶことが多く、チームとの関係構築が重要な時期だから

です。

 

私自身も、Big4監査法人に入社したばかりでカルチャーも動き方もわからなかった時には、オフィスで同じチームの先輩に色々と教えてもらうようにしていました。

 

このことから、

制度上はリモートが使えても、キャリア初期はある程度オフィスに出ることが暗黙の了解になる

と思っておいた方がいいでしょう。

 

残業代については、PwCコンサルティングは

「見込み残業30時間が給与に含まれており、残業代は100%支払われる」

という仕組みです。

 

スタッフクラスは比較的調整しやすいという声が多い一方、案件が佳境に入ると深夜まで業務が続くこともあります。

②マネージャー以上からリモート自由度が上がる理由

マネージャー以上になると、アウトプットを管理する側になるため、働く場所・時間の自由度が高まります。

 

これはPwCに限らず、コンサルファーム全般に言えると思います。

 

社員の声の中に

「シニアマネージャー以上は基本的に土日や深夜・早朝を使って業務をこなすが、日中の自由度は高い」

という声があります。

 

マネージャーは評価面でもプロジェクトからのフィードバック集約を担うため、

「プロジェクトをどう回すか」

の裁量が大きく、結果としてリモートの使い方も自分でコントロールしやすくなります。

 

PwCコンサルティングでは評価制度において

「PJ側からの評価がほぼ100%」

という話があり、マネージャーはプロジェクト運営を通じて評価されます。

 

そのため、リモートを活用しながらアウトプットを出すことが求められるポジションと言えます。

③パートナー・ディレクターの裁量と働き方

パートナー・ディレクタークラスは、

フルリモート・完全裁量

に近い働き方が可能です。

 

ただし私自身がBig4で上の方の動きを見ていたところでは、

• クライアントとの関係構築
• ビジネスディベロップメント

といったタイミングで、対面での活動が多かった印象です。

 

この層になると

• 「仕事を取ってこれたか」
• 「収益を上げられたか」

が評価になるため、リモートにこだわること自体が少なくなるかもしれません。

 

PwCアドバイザリーの評価制度は、

「コーチと呼ばれる評価担当者が一人ひとりに付き、

プロジェクトごとのフィードバックを集約して最終的な評価が決まる仕組み」

となっています。

 

パートナー・ディレクターはそのコーチ役にもなるため、メンバーマネジメントが重要な役割です。

 

4.リモート希望者がPwC転職前に必ず確認すべき4つのこと

リモート希望者がPwC転職前に必ず確認すべきことも見ていきましょう。

①面接での「リモート比率」質問リスト

面接でリモート比率について質問することは、失礼ではないと思います。

 

むしろ、自分の働き方の希望を正直に伝えることは、入社後のミスマッチを防ぐために重要です。

 

私自身も転職活動時に感じましたが、働き方の実態は面接で聞いてしまった方が、後から「こんなはずじゃなかった」という後悔を防げます。

 

＜面接で聞いておくべき質問例＞

• 「配属予定の部門・チームでは、現在週どのくらいリモートワークができていますか？」
• 「クライアントによってリモートの可否が変わると思いますが、どの程度の割合でフル出社が求められますか？」
• 「入社直後の1〜3ヶ月は、リモートと出社のバランスはどう変わりますか？」
• 「アベイラブル期間（プロジェクト間）はリモートが主体になりますか？」

 

＜聞いてはいけない（印象が悪くなりやすい）質問＞

• 「フルリモートで働けますか？」（働き方よりも成果を重視するカルチャーに逆行する印象を与えることもあるため）

 

これらを踏まえると、

「リモートを最大限活用したい」という意志は伝えつつ、

「プロジェクト・クライアントの状況に合わせて柔軟に対応できる」

という姿勢も合わせて示すと、印象が良くなるはずです。

②社員の声（ネットワーク・SNSなど）の実態＆注意点

LinkedInやSNSなどで関係者に聞くのも有効です。

 

ただし、以下のような注意点があります。

• 投稿時期を確認する：コロナ禍の2020〜2021年の情報は現在と大きく異なる場合がある
• 部門・職位を確認する：スタッフの感想とマネージャーの感想は全く異なることがある
• 在籍中か退職後かを確認する：退職後のネガティブな声はバイアスがかかることもある
• 一つの声だけで判断しない：複数の声を総合して判断する

 

例えば、

「リモートでほぼフル在宅」

「週4日以上出社」

という意見が、同じ法人・同じ時期に存在する可能性もあります。

 

部門・プロジェクトによる差が大きい点に留意しておきましょう。

③エージェント経由での現場情報収集法

転職エージェントを活用することは、求人票だけでは見えないリモート事情をつかむのに効果的です。

 

特にBig4・コンサルに特化したエージェントは、部門単位・チーム単位の情報を持っているケースがあります。

 

私自身もエージェントに登録して相談してみましたが、

「その部門のマネージャーはリモート推進派が多い」

「このチームはクライアントがオフィスワーク重視なので出社が多い」

といった具体的な話を聞けることがあります。

 

押し売り感もなく、真剣にキャリアの相談に乗ってもらえた印象です。

 

5.PwC転職を成功させるためのおすすめエージェント3選

PwCへの転職を本気で検討している方には、Big4・コンサルに強い転職エージェントの活用をおすすめします。

以下の3社は特に実績・サポート体制ともに評判が高いです。

①My Vision｜PwCコンサル特化・部門別の働き方情報が豊富

My Visionは、PwCコンサルティングをはじめとしたBig4・外資系コンサルへの転職支援実績が非常に豊富なエージェントです。

 

部門別・プロジェクト単位のリアルな情報

を持っており、「リモートの実態」についても具体的な情報を提供してもらえる可能性があります。

 

私自身のネットワーク経由でも利用した知人がいますが、丁寧なサポートで定評があります。

 

もし興味のある方は、まず気軽に話を聞いてみることをおすすめします。

 

②リメディ｜Big4転職実績豊富・リモート条件の交渉サポート実績あり

リメディは、Big4への転職実績が豊富で、条件交渉に関しても柔軟にサポートしてもらえると評判のエージェントです。

 

「リモート重視で転職したい」

という条件を正直に伝えると、それに合った案件を紹介してもらえる可能性があります。

 

③アクシスコンサルティング｜働き方重視の転職希望者への伴走支援に強い

アクシスはコンサル業界への転職に特化したエージェントで、転職者の希望に合わせた丁寧な伴走支援が強みです。

 

「年収も大事だけど、働き方を最優先に考えたい」

という方にとって、相談しやすいエージェントだと思います。

 

まとめ：PwCコンサルのリモートワークの実態は？

この記事でお伝えしたことを整理します。

 

＜制度面＞

• PwCグループは2017年からリモートを導入し、「Design Your Workstyle」制度でフルリモートも制度上は可能
• フレックスタイム（コアタイムなし）、遠隔地リモートワークなど、制度の充実度はBig4の中でも高い水準

＜リモート日数の目安＞

• PwC税理士法人：週4.4日程度（最も高い）
• PwC Japan有限責任監査法人：週3.8日程度
• PwCコンサルティング：週3.3日程度
• PwCアドバイザリー：週3.4日程度

 

＜実態で知っておくべきこと＞

• 「フルリモート」は部門・プロジェクト・クライアント次第。制度＝実態ではない
• アソシエイト期は出社が増えやすい。マネージャー以上から自由度が上がる傾向
• 官公庁・クライアントが保守的な案件はリモート制限が入りやすい
• グローバル動向として、2025年以降は対面重視の方向性も出てきている

 

＜転職前に必ずやるべきこと＞

• 面接で部門・チーム単位のリモート実態を確認する
• Big4・コンサルに強いエージェント経由で現場情報を収集する
• 複数の社員の声を参照して、バイアスなく判断する

 

PwCへの転職を考えているあなたには、「リモートが使えるかどうか」だけで判断せず、

「この仕事・この環境で自分のキャリアを伸ばせるか」

という軸でも考えてほしいと思います。

 

私自身、Big4で働いた経験から言えるのは、リモートの多寡よりも

「自分のやりたい仕事・成長できる環境かどうか」

の方がずっと大切である点です。

 

ぜひ、仕事と働き方の両方の軸でしっかり情報収集して、納得のいく転職を実現してほしいと思います。

 

 

Big4の実情を把握したら、次は「どうやって内定を勝ち取るか」の対策です。

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