このような悩みをお持ちではないでしょうか。
- 繁忙期が終わるたびに「もう辞めたい」と思う
- 転職したいけど、監査しか経験がなくて市場価値があるか不安
- 退職を切り出すタイミングがわからない
- 転職先として何が自分に合っているのかが整理できていない
Big4監査法人でスタッフとして勤務し、会計監査・会計アドバイザリーを経験した私が、退職・転職の全体像をできる限り具体的にお伝えします。
結論から申し上げると、「辞めたい」と感じること自体は珍しくありません。私もそうでした。
問題は、その感情の背景にある原因が何かを整理できているかどうかです。
原因が明確になれば、転職活動の方向性も自然と定まってきます。
詳しい内容を早速見ていきましょう！
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1. Big4・監査法人で「辞めたい」と思うのはよくあること
そもそもBig4監査法人で「辞めたい」と思うのはよくあることです。
以下のとおり、一辺倒にネガティブな感情と捉えず、冷静に分析してみるといろんなことがわかるはず。
繁忙期と閑散期の「辞めたい」は性質が違う
「辞めたい」という気持ちは、時期によってその意味が大きく異なります。
繁忙期（1月〜5月が中心）の「辞めたい」は、多くの場合消耗からくる一時的な感情です。
- 睡眠不足
- クライアントからのプレッシャー
- チーム内の空気感（そもそもチームが合わない）
などが重なると、誰でも限界を感じるはずです。
私自身も初めての繁忙期は、本気で「この仕事は自分には向いていないのかもしれない」と思いました。
一方、閑散期にも「辞めたい」と感じているとしたら、また少し異なります。
疲労が抜けた状態でも前に進む気力が湧かないのであれば、それは環境や仕事内容そのものへの違和感である可能性が高いです。
まず確認すべきは「繁忙期が終わったら気持ちがリセットされるか？」です。
もしリセットされなければ、転職を具体的に考えてもいいタイミングかもしれません。
1年目・3年目・5年目で変わる、辞めたい理由の中身
辞めたい理由は、キャリアのステージによって変わります。
1年目は、仕事の量と質のギャップが主な原因です。
- 「こんなに細かい作業が続くとは思っていなかった」
- 「監査がもっとダイナミックな仕事だと思っていた...」
といった声はよく現場でもぶっちゃけ話でよく聞きました。
この時期の「辞めたい」という感情は、職場への適応の途中である場合も多いです。
3年目になると、業務はある程度こなせるようになります。
しかし、だからこそ「このまま続けて何になるんだろう？」というキャリアへの疑問が生まれやすい時期です。
シニアスタッフへの昇格が見えてきたタイミングで、昇格後の自分のビジョンが描けないと感じる方も多いです。
5年目以降は、マネージャー昇格が現実的になってくる一方で「パートナーを目指すor転職か」で迷う方が増えるタイミング。
この時期は、
- 年収
- ワークライフバランス
- 仕事のやりがい
の３点を軸に転職先を検討する方が多い印象です。
自分が今どのステージにいるかを意識すると、転職活動の整理がしやすくなります。
2. 辞める前に確認しておきたいこと
続けて、監査法人を辞める前に確認しておきたいことを４つ挙げてみます。
①繁忙期明けまで待つべきかどうか
転職活動を始めるタイミングとして、繁忙期が明けた6月以降は動きやすいです。
理由はシンプルで、精神的・体力的に余裕ができるからです。
ただし、「転職活動の開始」と「退職の申し出」は分けて考えるべきかなと思います。
転職先が決まってから退職を切り出すのが、最もリスクが低い進め方です。
先に退職意向を伝えると、引き止めや業務の引き継ぎ問題が重なり、転職活動に集中できなくなることがあります。
繁忙期中であっても、エージェントへの登録・情報収集・自己分析は並行して進めることができます。
求人のトレンドを把握するだけでも、転職の解像度が上がります。
②不満の原因が「監査法人」にあるのか「仕事そのもの」にあるのかを整理する
これは非常に重要なポイントです。
不満の原因を間違えたまま転職すると、転職先でも同じ不満を抱えることになりかねません。
- 「残業が多い」→ 事業会社の経理に転職すれば解決できるケースが多い
- 「監査の仕事内容が合わない」→ FASやコンサルへの転職が有効
- 「人間関係・組織文化が合わない」→ 法人内の異動や、同業他社への転職でも改善できる可能性がある
このように、不満のカテゴリによって転職先の選択肢が変わります。
紙に書き出して整理してみることをおすすめします。
③自分の資格・経験が転職市場でどう評価されるか
監査法人出身者の市場価値は、転職市場において総じて高く評価されます。
特に評価されるポイントとしては、
- 財務諸表を読む力
- 内部統制への理解
- クライアントとのコミュニケーション経験
- タイトなスケジュール管理能力
などが挙げられます。
公認会計士資格を持っていれば、さらに選択肢は広がります。
「監査しかやっていないので転職できるか不安」という声をよく聞きますが、それは心配しすぎかなと思います。
むしろ採用側は、監査法人出身＝財務リテラシーが高いという前提で評価してくれることが多いです。
④「監査しかやっていない」と思われないための自己PRの組み立て方
「監査経験しかない」というのは、自己評価が低すぎるのではないかと思います。
採用側からは、監査法人出身者は見せ方次第で「複数のクライアントの財務状況を短期間で把握できる人材」として魅力的な人材に思われるはず。
そもそも「監査しかやっていない」ではなく、「複数業界の財務分析・内部統制評価・リスク把握を経験してきた」と言い換えれば、かなり仕事がデキそうではないでしょうか？
自己PRでは、以下の要素を意識して組み立てると説得力が増します。
- 担当したクライアントの業界・規模感（守秘義務の範囲内で）
- 自分がメインで対応した業務領域（売上計上、棚卸資産、引当金など）
- チームのなかでどのような役割を担ったか
- 困難だった局面とその対応
このような具体性が自己PRの強度を決めます。
例えば、
「監査業務全般を担当しました」
では弱いので、
「製造業・小売業を中心に○社の監査を担当し、特に棚卸資産の評価プロセスの精査に関わりました」
のように具体化することが重要です。
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私自身もエージェントに登録して職務経歴書の添削をお願いしたことがあります。
押し売りもなく、「自分では当たり前だと思っていたスキルが意外と評価される」という視点を得られたのが大きかったです。
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3. 主な転職先＆それぞれのリアル
ここでは、監査法人の先の、具体的な転職先についてチェックしていきます。
①事業会社の経理
最もポピュラーな転職先が、事業会社の経理・財務部門です。
年収については、監査法人と比較するとやや下がるケースが多いです。
ただし、残業時間の減少・福利厚生・安定性を総合的に考えると、生活満足度が上がる方も少なくありません。
特に上場企業の経理部門は、監査法人出身者を歓迎する傾向が強いです。
外部監査人の視点を社内に取り込みたいという採用意図があるためです。
一方で事業会社では、専門性よりも社内調整能力・他部門との連携力が重視される場面が増えます。
「監査の専門家」としてのキャリアを積み続けたい方には、物足りなさを感じるケースもあるのに注意が必要かと思います。
②FAS・会計アドバイザリー
FASとは、M&Aや企業再編に関わる財務アドバイザリーのことです。
- 監査法人内のアドバイザリー部門
- 独立系FASファーム
などへの転職が該当するかと思います。
個人的には、「監査の専門性を活かしつつ、より上流の仕事に関わりたい」という方には一番アツいポジションではないかと考えています。
DDやバリュエーションといった業務は、監査の知識を直接活かせる場面が多いです。
ただし、労働環境については監査と同等かそれ以上にタイトな場合があります。
給与水準は高い傾向がありますが、ハードワーク前提であることは理解しておく必要があります。
③税理士法人・中小コンサル
税理士法人や中小規模のコンサルティングファームへの転職は、Big4に比べて労働時間が短くなるケースが多いです。
一方で、給与水準は下がる傾向があります。
特に規模の小さい税理士法人では、年収が大幅に下がることもあるため、事前に待遇面をしっかり確認することが重要です。
また、「税務の知識は監査と異なる分野」であることも理解しておく必要があります。
公認会計士資格があっても、税務実務はゼロからのスタートになる部分があります。
転職後のキャッチアップに意欲が持てるかどうかが、満足度に直結します。
④外資系企業・国際機関
「英語が得意でないと外資は無理」と思っている方もいるかもしれませんが、職種によってはTOEIC700点台あれば応募できるポジションも存在します。
特に外資系企業の経理・財務部門は、業務の多くが日本語で行われるケースもあります。
英語は「使える」レベルで十分で、ネイティブ並みのスキルは求められないことが多いです。
国際機関については選考ハードルは高めですが、会計士資格＋英語力の組み合わせは非常に強力な武器になります。
キャリアの選択肢として視野に入れておく価値はあります。
4. 退職を切り出すときの進め方
続けて、退職を切り出すときの具体的な進め方をチェックしましょう。
①「繁忙期は困る」と言われたときの対応
退職意向を伝えると、「今は繁忙期だから困る」と言われることがあります。
これは多くの場合、引き止めの言葉であり、法律的な拘束力はありません。
民法上では、雇用期間の定めがない場合は退職意向を伝えてから2週間で退職できます。
ただし、会社の就業規則に「退職の申し出は○ヶ月前まで」と定められている場合は、その規定に従うことが一般的です。
「繁忙期は困る」という言葉に過度に遠慮する必要はありませんが、引き継ぎはしっかり行う姿勢を見せることで、円満退職につなげやすくなります。
②パートナー・上司の引き止めパターン＆対処法
引き止めのパターンはある程度決まっています。
よくある引き止めと、対応の考え方を整理しておきましょう。
- 「昇格を検討している」→ 昇格後のビジョンを冷静に考え、それでも転職を希望するなら意思を明確に伝える
- 「給与を上げる」→ 給与以外の理由がある場合は、その点を正直に伝える。給与だけが理由であれば、条件を書面で確認する
- 「もう少し待ってほしい」→ 具体的な期限を設けないまま引き延ばされるパターン。「○月末を退職日としたい」と日付を明示する
これらの引き止めには感情的に反応せず、転職先が決まっているという事実を丁重に伝えるのが最もスムーズです。
③退職届の提出タイミング
退職届は、口頭での退職意向を伝えた後に提出します。
法的な最短ラインは2週間ですが、実務上は就業規則の規定（1〜3ヶ月前）に従って進める方が円満退職につながります。
転職先の入社日から逆算して、「いつまでに退職意向を伝えるべきか」を先に計算してから動き始めると、スケジュール感が整理しやすいです。
5. 転職エージェントの選び方｜監査法人出身者向けのおすすめ3選
転職エージェントは、転職活動の成功＆失敗を左右する重要なパートナーです。
一般的な総合型エージェントでは、監査法人出身者のキャリアの特殊性を理解しきれないケースがあります。
ここでは、監査法人出身者の転職に実績のあるエージェントを、状況別に厳選して3つご紹介します。
なお、エージェントは1社に絞らず、2〜3社に同時登録するのが基本です。
保有求人はエージェントによって異なるため、1社だけでは見えてこない求人が必ずあります。
①リメディ｜監査法人からFAS・コンサル・CFO人材へキャリアアップするなら
こんな方におすすめ：
- 監査法人での経験を活かして、よりハイレベルなキャリアを築きたい
- FAS（財務アドバイザリー）・M&Aアドバイザリー・コンサルティングファームへの転職を考えている
- 「Big4での経験を最大限に評価してくれる環境に移りたい」と感じている
リメディは、公認会計士・税理士・ファイナンス人材に特化した転職エージェントとして、会計士業界での知名度が高いエージェントです。
- FAS
- コンサル
- 事業会社CFO候補
- 経理財務
など会計・財務のハイエンド領域の求人を幅広く保有しており、Big4・準大手監査法人出身者の転職支援実績が豊富です。
監査法人出身者に対しては、「会計・監査の専門知識を持つハイスペック人材」として売り出してくれるノウハウを持っています。
監査経験しかないものの、FASやコンサルに転職できるのか？
という不安を持つ方でも、監査法人出身者ならではの強みを採用側に伝えるサポートをしっかり行ってくれます。
また、エージェント自身が会計士資格保有者や業界出身者で構成されていることが多く、業務内容への理解度が高いため、
- 監査よりも高付加価値な仕事に携わりたい
- 将来的にCFOやFDを目指したい
など、中長期的なキャリア観を踏まえた具体的な相談がしやすいのも強みです。
FAS・コンサル・ハイエンドな財務ポジションへの転職を検討中の方はこちら
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② AXIS Agent（アクシスエージェント）｜コンサル・FASへの転身を考えている方向け
こんな方におすすめ：
- 監査からFAS・M&Aアドバイザリーに転職したい
- コンサルティングファームへのキャリアチェンジを考えている
- 「監査の専門性を活かしつつ、より上流の仕事をしたい」
AXIS Agentは、コンサル・FAS領域への転職支援に特化したエージェントです。
コンサルティングファームや独立系FASファームとの太いパイプを持っており、監査法人からのキャリアチェンジ事例も豊富です。
特徴的なのは、担当者自身がコンサル・会計業界出身者であるケースが多いという点。
- 監査からFASへの転職でアピールすべきポイントは何か
- DDと監査の違いをどう説明するか
といった、業界特有の悩みに対して的確なアドバイスをもらいやすいです。
私自身の周囲でも、Big4からFASや戦略コンサルへ転職した方の複数名がAXISを利用していました。
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まとめ：辞めると決めたら、最初にやること
この記事の要点をまとめると以下のとおりです。
- 「辞めたい」の背景を整理する：繁忙期の疲弊なのか、仕事そのものへの違和感なのか
- 転職先の方向性を絞る：事業会社の経理・FAS・税理士法人・外資など、不満の原因に合わせて選ぶ
- 退職意向は転職先が決まってから伝える：先に活動を始め、内定後に切り出すのが最もリスクが低い
- エージェントは複数登録して比較する：得意領域が異なるため、使い分けが重要
- 自己PRは「監査しかやっていない」ではなく、具体的に言語化する
辞めることは「逃げ」ではありません。
自分のキャリアを主体的に選び直すことです。
私自身、会計未経験の営業職からBig4へ転職した経験があります。
当時は「自分に市場価値があるのか」と不安でしたが、動き始めると思っていたより選択肢が広がりました。
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