Big4税理士法人の年収を徹底解説！

このようなお悩みにお答えします。

Big4といえば

といった会計分野での監査・コンサルティングでの知名度が高いイメージですが、以下の「Big4税理士法人」の年収についてはあまりご存じでない方も多いかと思います。

そこでBig4監査法人へアシスタントとして転職後、アビタスで勉強しながらUSCPA試験に合格した私が、Big4税理士法人の年収について徹底的に解説してみました。

今回の記事を読めば、Big4税理士法人だけでなく独立系税理士法人などについても理解を深められると思います。（※年収データはOpenworkからの引用です）

それでは順番に解説してまいります！

Big4税理士法人の年収

早速、Big4税理士法人の年収について見ていきます。

①Big4税理士法人の平均年収

まずは各Big4の平均年収ですが、４社平均は762万円でした。

一番平均年収が高いのはPwC。次いでKPMG、デロイト、EYとなっています。

とはいえ、ほとんどが平均年収750万円前後で推移しているため、待遇としてはどのBig4も変わらないと思われます。

なお、Big4 FASの年収・Big4監査法人の年収・Big4コンサルの年収についても別記事でご紹介しています。

②Big4税理士法人の年齢別年収

次に、各Big4税理士法人の５年ごとに区切った場合の世代別年収は以下のとおりです。

Big4はおおむね経験年数・役職に応じて昇進・昇給する文化があり、年齢を重ねるごとに年収は大きくなっています。

どの年齢層を見ても全体的に給与水準が高いのはKPMGです。

25歳で600万円超、40歳で900万円弱をもらえるような水準です。

一方でEYについては最も低く（データが少ないだけかもしれません）、40歳で750万円超となっています。

いずれのBig4税理士法人とも若手である25歳の時点で年収500万円を超え、30歳を過ぎれば700万円以上は狙える水準です。

さらに昇進すればマネージャークラスで1,000万円を超え、パートナー（役員）レベルで1,500万円以上も目指すことができます。

独立系税理士法人の年収

続けて、独立系（国内系）の税理士法人の年収についてもみてみます。

①独立系（国内系）大手税理士法人の年収

独立系（国内系）大手税理士法人は以下２社です。

Big4税理士法人と比較すると、クライアントから獲得する案件の規模が小さくなることから年収はやや低い傾向にあります。

これには

といった背景があると思われます。

しかし、個人的には年収だけでなく、それぞれの税理士法人について

といった視点でチェックすることも重要だと考えています。

たとえば辻・本郷税理士法人税理士法人は、以下の通り、地方の税理士事務所の買収を進め売上を拡大しています。

ダイヤモンドオンライン公式HPより

地方の税理士事務所同士のネットワークが社内で構築されていることを強みに、税務ノウハウを蓄積できる魅力的な職場となりつつあるのではないかと思われます。

さらに山田＆パートナーズは「強みを２つ持つこと」の重要性について触れています。

ダイヤモンドオンライン公式HPより

この戦略をもう少し噛み砕くと、「山田＆パートナーズに勤務することで２つ以上の専門スキルを身につけられる環境なのではないか？」という予測を立てることができます。

もちろんそれぞれの戦略については実際に所属している方に聞いてみないとわかりませんが、Big4税理士法人にしても独立系税理士法人にしても、業界の動向をキャッチアップしておくことは非常に有用だと思います。

②中小税理士法人の年収

一方、中小税理士法人となると年収は

といった傾向があります。

Big4税理士法人の若手が年収500万円超をもらえるのと比較すると、やはり規模や収益力の違いから中小税理士法人の方が年収は低くなる可能性があります。

もっとも、法人によっては少数精鋭の専門性の高い人材を集めて税務サービスを行なっている法人もあります。

このような中小税理士法人であれば、少数であってもフィーが高い案件を受注することで年収も大きく上げられる場合もあるので、一概に「給与水準が低い」となるわけではない点にご留意ください。

Big4税理士法人へ入社する方法３選

最後に、Big4税理士法人に入るためのポイント３点をお伝えします。

①税理士試験の科目合格を目指す

１点目としては、税理士試験の科目合格を目指すことです。

例えば、デロイトトーマツ税理士法人の募集職種をみてみます。

デロイトトーマツ税理士法人HPより

このように、

といった有資格者はもちろん優遇されますが、中には

という要件もあります。

ですがあくまで「原則」なので、その人の人間性やフィット感によっては、２科目以上に合格していなくとも内定をもらえる可能性はあると思われます。

「少しでも科目合格した上でBig4税理士法人に就職したい」という方は、6万円前後で受講できるスタディングでの受講を選択肢に入れてみるのもアリです。

②英語力を上げる

２点目は英語力です。

再度、先ほどのデロイトトーマツ税理士法人の募集職種をみてみます。

デロイトトーマツ税理士法人HPより

このように応募資格の中には必須ではないものの、歓迎条件として「TOEIC700~」という英語力が挙げられているのがわかります。

逆に考えれば、たとえ科目合格数が少なくとも「TOEIC700以上＋志望動機がしっかり伝えられる」という状況であれば、内定をもらえる確率はかなり高いのではないでしょうか。

実際、Big4税理士法人である以上、国際税務の案件にも携わるチャンスは豊富にあると思いますので、英語力を磨いておけばあなたのキャリアをさらに広げることになるのではないでしょうか。

Big4税理士法人だけでなく、多くの企業ではTOEICを基準に採用をしている法人が多いことから、もし「英語力を磨きたい」ということであればTOEICに特化したトレーニングを積まれることを強くおすすめします。

私が使ってみた中では、以下のスタディサプリのTOEIC対策アプリがかなりわかりやすく、初心者でも取り組みやすいと感じました。

③USCPA合格を目指す

３点目としては、USCPA合格を目指すといった方法もあります。

USCPAには、日本の税理士試験と同じ「科目合格制度」が導入されています。（以下の記事で解説しています）

なのでUSCPAの受験科目である４科目のうち１〜２科目でも突破すれば、「USCPAの科目合格」というステータスで採用される可能性があります。

また具体的なUSCPAの配属先ですが、Big4税理士法人では特に移転価格部門でUSCPAの採用ニーズが存在します。

この理由は以下の２点。

USCPA試験は会計だけでなく税法も学習範囲に含まれており、それを突破しているということはアメリカの会計基準・税法について一定レベルのスキルを習得済みであることを対外的に示すことができます。

これにより英語での税務実務に対するハードルは低くなると思います。

一方で、国際税務の領域はかなり専門性が高く、英語と税制に詳しいスペシャリストは重宝されます。

「USCPAの勉強を始めてみようか気になる」という方向けに、以下のおすすめUSCPA予備校２校について徹底比較しています。

まとめ：Big4税理士法人の給与水準は高め

以上のとおり、Big4税理士法人の年収についてご紹介しました。

それぞれのBig4税理士法人の平均年収は以下の通りです。

また、

といった点をしっかり準備することで、Big4税理士法人に内定する可能性はグッと高まると思います。

とりわけBig4税理士法人はどこも人手不足のため、日米資格関係なくプロフェッショナル人材を求めています。

すでに社会人経験が少しでもあり、「Big4税理士法人への転職を本格的に考えてみたい」という方は、以下のアクシスコンサルティングのキャリアアドバイザーへ相談するのがおすすめです。

私自身も登録して相談したのですが、押し売りもなく真剣に私のキャリアプランを考えていただけたのでかなり信頼できるエージェントだと感じました。