USCPA合格後に年収1,000万円を達成する方法６選

このようなお悩みにお答えします。

Big4監査法人へアシスタントとして転職後、アビタスで勉強しながらUSCPA試験に合格した私が、USCPA合格者の年収1,000万円の達成方法について徹底的に解説してみました。

今回の記事を読めば、USCPAとしてどのようなキャリアを描けば年収1,000万円に近づくのかについて理解を深められると思います。

それでは順番に解説してまいります！

USCPAが年収1,000万円を達成する方法

早速、USCPAが年収1,000万円を達成する方法について順番にご紹介します。

①外資系/日系企業で昇進する

まずは一般事業会社で昇進する方法。

もしあなたが経理職や内部監査職として事業会社に勤務している状況でUSCPAに合格した場合、一度は外に目を向けてみるのもありです。

理由としては「どこの業界・組織に所属するかで給与水準が変わるから」です。

そしてそれは経理をはじめとする管理部門においても同様の傾向があります。

むしろ経理職は「大企業ほど高待遇でワークライフバランスに優れており年収水準も高い傾向にある」といった話もちらほら聞いています。

なので、自分の現在勤務している企業と他社の昇進スピードと年収水準を比較してみるのがオススメです。

特に外資系企業であれば、同じ業界であるにも関わらず年収が1.5~2倍になったという方もいます。

最新の動向は、会計・税務人材に特化したヒュープロのキャリアコンサルタントに聞いてみるのがおすすめです。

②Big4監査法人で昇進する

次に、Big4監査法人で昇進していく方法です。

以下記事でも書いていますが、Big4（大手監査法人）とは日本の大多数の上場企業監査を担当する監査法人で、以下４法人が該当します。

さらにBig4の年収についても別記事でも書いていますが、一般的な監査法人の給与水準は以下のとおりです。

現在の所得水準の場合、シニアスタッフまでだとギリギリ1,000万円には届かない程度ですが、マネージャーまで昇進（最短5~6年程度）することで年収1,000万円のラインは超えてきます。

ただし１点注意が必要です。

それが、

という点です。

残念ながら、USCPAシングルホルダーの場合は監査部門でパートナーまで昇進できるチャンスは少ないのが現実です。（私の法人内でも数えるほどです...）

一方で同じBig4監査法人の中でも会計アドバイザリー部門であればUSCPAホルダーの昇進の可能性が高まります。

なぜなら、監査部門では成果物である監査報告書にサインできるのはJCPAである必要があるのに対し、アドバイザリー部門ではJCPAでなければ不可能な業務というのがほとんどないと考えられるからです。

もしBig4監査法人内での昇進を目指していくのであれば、会計アドバイザリー部門での経験を積んでいくのが有効な策だと思います。

③Big4 FASで昇進する

個人的に一番早く年収1,000万円に到達できると考えるのが、Big4のFAS（ファイナンシャルアドバイザリー）です。

Big4FASとは以下の４社のことで、監査法人とは別法人です。

また、年収水準で言えば以下のとおりで、業界平均年収は978万円程度です。

監査法人よりも給与テーブルとしては高い傾向にあり、マネージャーまで昇進しなくともシニアスタッフレベルで年収1,000万円を超えてきます。

ただし慢性的に激務であることに加えて、求められるスキルも会計・英語ともにハイレベルであることを想定しておく必要があります。

④Big4 税理士法人で昇進する

また、税務分野でのBig4も選択肢としてアリではないかと思います。

Big4税理士法人は以下のとおりです。

特に税理士法人であれば、移転価格・クロスボーダー関連業務での専門性を高めていくことで、税理士法人の中でも特にエッジの効いたキャリアを描きながら昇進することができると考えられます。

なお、USCPAとしての税理士法人のキャリアや税理士・USCPAのダブルライセンスについては以下の記事で比較していますのであわせてご覧ください。

⑤最終キャリアとしてCFO・投資銀行・PEファンド・VCへ転職する

これは特に②のBig4監査法人・③Big4 FASを経験した後のキャリアパスとしてあり得るキャリアパスですが、自分の会計・財務スキルを磨いた後にさらなる高所得を狙うために

といったキャリアを目指していくのもありだと考えています。

ただし、元々が人数も絞られており非常に採用枠の少ない業界であるため、ぜひ長期的な視点でキャリアを描かれるのがいいと多います。

⑥所得水準の高い国の海外会計事務所・企業に転職する

最後に番外編的な話となりますが、所得水準の高い国の海外会計事務所や企業に転職する方法も考えられます。

残念なことに、日本の所得水準は他国と比較すると相対的に減少傾向にあります。

例えば以下の記事でも解説していますが、シンガポールの日系会計事務所であれば、30代前半で月収70万円を超える収入となります。

さらには海外のトップMBAなどを経由したのちに現地就職が叶えば、極めて高い確率で年収1,000万円を超えるオファーをもらえるチャンスもあります。

たとえば以下のように、海外MBAの卒業後サラリーは約200,000ドル（約3,000万円）と極めて高水準となっています。

もし、USCPA合格後によりグローバル人材としての価値を高めたいという方は、海外就職・海外進学も考えてみてもいいと思います。

なお、アメリカでの就職・年収事情については以下記事で解説しています。

まとめ：USCPAホルダーなら年収アップを実現する選択肢は多い

以上のとおり、USCPA合格者が年収1,000万円に到達する方法についてご紹介しました。

USCPAの希少性を活かして自分のキャリアの方向性を定めていけば、高所得を得られる可能性は非常に高くなります。

一方で、

といったお悩みを持つ方は、会計・税務人材に特化したヒュープロのキャリアコンサルタントに聞いてみるのがおすすめです。